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信用買いと現物買いを比較
信用取引は短期投資向きで、中長期でじっくり優良株を保有するのであれば現物買いで投資が良いとよく言われます。信用買いと現物買いをどっちのスタンスで投資をするか検討する場合、投入する資金量やタイミング等様々な考慮すべき点があります。
信用買いと現物買いのメリット
信用買いのメリットは手持ち資金以上の大きな取引が可能ということが挙げられます。現物買いのメリットは、金利など株式を保有するコストが掛からず、株式を自分のものとして、保有することができます。また、投資先の企業によっては配当金や株主優待などの権利をもらうことができ、最近では株主優待を目当てに株を持つ人も増えてきました。
ここで、1つの例を見てみましょう。好業績な割安株を見つけましたが、手持ち資金が足りなくて、現物買い出来なかったとします。
この場合、購入を諦めてしまう場合も多いと思いますが、ひとまず信用買いしておいて、余裕資金を増やしながら、少しずつ現引きして、最終的には、現物株として中長期で保有するという投資方法もあります。
こういった投資スタンスに向く銘柄は、安定成長が期待できる大型株などで、将来成長が期待できる企業、過去から高配当の実績を積んでいる企業などが挙げられます。
信用取引は取引規制情報をチェック
取引規制とは、一般投資家が大きな損失を出さないような、投資家保護を目的に、ある規則に沿って、証券取引所や証券金融会社、証券会社等が、異常な取引状況にある銘柄の信用取引を制限することです。
異常な取引状況とは投機的な取引により、株価が異常な動きをした場合や出来高や信用残が急増した場合などを指します。
取引に異常が見られた場合、証券取引所や証券会社等は注意喚起します。そして、その銘柄の信用取引残高を証券取引所は通常週一回の発表を毎日発表します。
また、証券金融会社は「カラ売り」が増加することで、貸株が困難になった銘柄を「貸し株注意喚起銘柄」として認定します。
この段階ではまだ『注意喚起』のレベルですので、信用買い、信用売りに対する制限は行われず、通常通りの取引が可能です。しかし、それでも異常な取引状況の改善が見られない場合にはは具体的な制限が実施されます。信用取引で特に注意が必要なのは証券取引所が行う『増し担保規制』です。
これは委託保証金率が通常の30％から50％に引き上げられます。さらに改善が見られない場合には、状況にもよりますが、10％ずつ段階的に引き上げられます。また、委託保証金については20％以上の現金を保持することが義務付けられています。
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